看護部の紹介

看護部の紹介

患者さんもスタッフも大切にする地域の病院

埼玉石心会病院

2017年11月、埼玉石心会病院は、新築移転に伴い450床へ増床しました。
「断らない救急・患者主体の医療・地域に根ざし、地域に貢献する医療」を理念に掲げ、救急外来機能を大幅に拡大した「ER総合診療センター」、低侵襲治療を中心に置いた「低侵襲脳神経センター」、 内科・外科を統合した「心臓血管センター」を新たに開設し、最先端の医療設備や大型ヘリポートも設置され広域災害救急にも対応していきます。
救急医療については「断らない」ことを理念に、現在、年間8000台以上の救急車を受け入れている実績をより拡充させ、地域の各病院や診療所などとの連携を強化し、今後の超高齢化社会・長寿社会へ対応をしていきます。
また、スタッフにとって働きやすい職場である事を重要視し、患者さんに良質な看護を提供するため、人材を大切に育てる事に尽力しています。質の高いスタッフによる、質の高い医療を提供する事を目標に日々努力しています。

ER総合診療センター

ER総合診療センター
高度救命処置の必要性がなくても、突然の病気や事故など、1人でも多くの救急診療を必要とする皆様に対応するために、「ER総合診療センター」を開設しました。
発熱、胸痛、腹痛などを主訴とする内科疾患から、打撲、出血、骨折といった外傷疾患に至るまで、重症度に関わらず24時間体制で救急診療を行います。看護師はもちろん臨床検査技師、救急救命士等もスキルを活かし診療をサポートしています。

低侵襲脳神経センター

低侵襲脳神経センター
低侵襲治療とはなるべく体に傷をつけずに行う内視鏡やカテーテル治療のことです。
当院の脳神経外科では脳や体により負担をかけない治療を第一選択とする低侵襲治療方針を進めております。脳の低侵襲治療とは脳血管内手術や神経内視鏡手術といった開頭しない治療というだけではなく、開頭を要する治療の場合でもなるべく脳に負担をかけない手術法で行うことを目指しています。これにより患者さんはより回復が早く短い入院期間で早期の社会復帰を目指せます。
この低侵襲治療を更に進めるために最先端装置とシステムを導入し、低侵襲治療を行うセンター「低侵襲脳神経センター」を開設しました。

心臓血管センター

心臓血管センター
心臓や血管という、生命に直結する臓器を守る「循環器内科」と「心臓血管外科」。
「より迅速に」「より的確に」「より安心できる治療と環境を提供する」ために、二つの診療科を集約し多様な心臓、血管の診断と治療を行う「心臓血管センター」を開設しました。
カテーテル治療などの内科的治療から外科手術まで幅広い治療を行っています。

緩和ケア

緩和ケア
緩和ケア認定看護師が中心となり、医師・薬剤師・医療ソーシャルワーカーなどと緩和ケアチームを組んで、患者さんが「その人らしい生活」ができるよう全人的なケアにあたります。コミュニケーションを充分にとり、できる限り患者さんとそのご家族の思いに添ったケアを提供できるように活動しています。

看護部の理念

心まで看る共に育つ考えて行動する

看護師一人ひとりが自信を持って目指す看護が実現できるようサポートします。

福島俊江_看護部長

副院長 看護部長
日本看護協会認定 認定看護管理者

福島俊江

埼玉石心会病院は、「地域に求められる病院・地域の核となる病院」になれるよう地域医療に貢献しております。
石心会の理念は、①断らない医療、②患者主体の医療、③地域に根差し、地域に貢献する医療です。

看護部は、
1、心まで看る
2、共に育つ
3、考えて行動する

を看護の基本として、患者さんやご家族に“石心会にきてよかった”と思っていただける看護の提供を目指しています。
日進月歩の医療・看護の様々な変化に対応していくためには、見聞を広めていくことが大切です。チャールズ・ダーウィンは「熟知よりも無知の方が自信の源になる」と言っています。 経験を重ねても常に真摯な姿勢で、毎日の臨床の場を大切にしていきたいと考えています。病院に集う多くの仲間と共に学び成長し、看護師一人ひとりが確実にキャリアを積み“人として・看護師として”羽ばたける職場づくりを目指します。

方針と目標

方針

地域医療構想における中核病院として、急性期から在宅・後方施設にいたるまで“つながる看護”をさらに推進します。新病院に向け、機能拡大による人材確保および院内教育の充実を図り、看護師一人ひとりの多職種との協働、専門職連携を実践します。

目標
  • 1.入退院調整機能の更なる強化を図り、患者・家族が納得する入・退院支援を実践する。
  • 2.高齢者入院患者の二次合併症を予防する。
  • 3.ホスピタリティ精神を向上し、病院で出会う人々に気持ち良い接遇、環境を提供する。
  • 4.教育体制の整備と共育環境を発展させる。